東・西日本で「高い」確率60%、沖縄・奄美は70%
気象庁は9月18日、この冬(2026年12月〜2027年2月)の天候の見通しを示す「寒候期予報」を、10〜12月を対象とする3か月予報とあわせて発表した。日本気象協会の天気予報サイト「tenki.jp」に掲載された全般寒候期予報(9月18日14時発表)によると、冬の平均気温が平年より高くなる確率は、東日本と西日本で60%、沖縄・奄美で70%とされた。北日本は「平年並」と「高い」の確率がともに40%で、全国的に暖冬の傾向を示す内容となっている。
季節予報は、「平年より低い(少ない)」「平年並」「平年より高い(多い)」の3つの階級それぞれに確率を割り振る形式で発表される。今回、気温が「平年より低い」確率は北日本で20%、東日本・西日本・沖縄・奄美で10%とされており、寒い冬になる可能性が否定されているわけではない点には注意が必要だ。
東・西日本の日本海側で降雪量「少ない」確率50%、太平洋側は晴れの日が少なめ
降雪量は、東日本日本海側と西日本日本海側(九州北部地方を除く)で「平年より少ない」確率が50%、北日本の日本海側で「平年並」と「少ない」がともに40%とされた。
一方、降水量は東日本の太平洋側、西日本、沖縄・奄美で「平年より多い」確率が50%、北日本の太平洋側で「平年並」と「多い」がともに40%。予報文では、北・東・西日本の太平洋側について「平年に比べ晴れの日が少ないでしょう」としている。
日本気象協会の気象予報士による同日の解説記事は、シベリア高気圧の強さはほぼ平年程度である一方、アリューシャン低気圧が千島付近で弱いため、日本付近では冬型の気圧配置が弱い予想だと説明している。また、フィリピン付近が高気圧となりやすく、南から暖かく湿った空気が流れ込みやすいことから、太平洋側などで低気圧の影響を受けやすい見込みだという。富山県のチューリップテレビ(Yahoo!ニュース配信)も、温暖化で大気全体が暖まっていることも寒気の南下を妨げる要因になるとの見方を伝えている。
背景にエルニーニョ現象、監視海域の8月の海面水温は基準値より+3.4℃
背景にあるのがエルニーニョ現象だ。気象庁が9月9日に発表した「エルニーニョ監視速報(No.408)」は、「2026年春からエルニーニョ現象が続いているとみられる」とした上で、今後冬にかけて現象が続く見込みを「100%」としている。
同速報によると、8月のエルニーニョ監視海域の海面水温の基準値との差は+3.4℃で、8月としては1949年以降で最も高かった1997年の+3.0℃を上回った。気象庁は、大気海洋結合モデルの予測にもとづき、今後の基準値との差は、これまで最盛期の値が最も高かった1997年12月の+3.6℃に「匹敵する見込み」としている。
日本気象協会の解説は、エルニーニョ現象が発生する冬は暖冬となりやすいとしている。ただし、同速報は8月の日本の天候について「エルニーニョ現象時の特徴は明瞭に見られなかった」としており、今後の日本の天候は最新の季節予報を参照するよう求めている。
暖冬予想でも雪への備えは必要
暖冬の予想であっても、大雪のリスクがなくなるわけではない。日本気象協会の解説は、寒波が流れ込んで居座ったり、JPCZ(日本海寒帯気団収束帯)が発生したりして同じ場所で雪が降り続くと、大規模な立ち往生などが起こることもあるとして、冬用タイヤへの早めの交換を呼びかけている。チューリップテレビは、前年の冬(2025年12月〜2026年2月)も全国的に暖冬だったものの、1月を中心に冬型の気圧配置が強まる時期があったと伝えている。
寒候期予報は確率にもとづく見通しで、内容は今後見直される可能性がある。tenki.jpに掲載された予報文によると、寒候期予報は10月の3か月予報(10月20日発表予定)にあわせて内容を再検討し、変更があれば修正発表される。